モンサント - 仏法研鑽塾Ⅲ

故松岡農水相に直撃していた外圧構造を分析する

記事転載。

日本に対し農産物輸入「完全自由化」を強く求める欧米の多国籍食品企業。

その攻撃の前面に立たされる農林水産大臣。

一例として、狂牛病を巡り激しい攻防を日本の農林水産大臣と繰り広げてきた米国の牛肉業界の内情を探って見る。

世界の「食料倉庫」として牛肉輸出を強力に推進する米国の食肉業界は、アーマー社、スウィフト社、タイソン・フーズ社(鶏肉専門)等、わずか数社によって全米の食肉業界が支配されると言う極端な権力集中体制を取っている。

こうした食肉流通の独占企業は、その食肉加工工場の建設費用、輸送冷蔵トラック購入費用、そして巨大牧場の建設・運営費用を巡り、完全にブッシュ大統領一族の銀行シティバンクに経営を握られて来た。

さらに家畜に食べさせる配合飼料の販売元である穀物商社カーギル=モンサント社により、家畜の飼育段階から完全に支配下に置かれている。

ベトナム戦争で使用された化学兵器枯葉剤を製造し、遺伝子組み替え食品の独占企業でもあるモンサントは、ブッシュ一族とそのボス、ロックフェラーにより経営されている。

食肉業界は、こうしてブッシュ=ロックフェラー一族により完全に支配下に置かれている。

それはロックフェラー一族が、元々クラーク・ロックフェラー商会という食肉業者として商売を始めた歴史からも来ている。

かつてこのアーマー社の社長J・W・マッキントッシュが、米国中央銀行FRBの理事を務め、また第二次世界大戦後、初めて日本に駐留したCIAの初代日本課長カールトン・スウィフトが、スウィフト社の社長として日本に牛肉消費を強力に売り込んだ(押し付けた)歴史を持つように、米国の食肉業者はそのまま米国の金融業界、そしてスパイ業界の中核を占めて来た。

日本人に牛肉を「食べるように」推進した事は、米国食肉業界のCIAエージェントの「国策・工作」であった。

このCIAが日本を含め世界各国の国会議員、政治家達の女性スキャンダル、裏金作り情報、松岡農林水産大臣の「なんとか還元水」問題等の情報を調査・把握し、米国に逆らえば日本の東京地検特捜部に匿名ファックスを送り付けて来る事は日常的に行われている、常識的な「慣例」である。

小泉元総理が学生時代に犯した日本女子大学の大学生に対する強姦事件と、神奈川県警に逮捕された小泉元総理の警察の取り調べ調書も米国側は当然握っていた。

小泉はこれで完全に 「操り人形」と化していた。

現在では、極東最大のスパイ組織キャンプ座間にある米国陸軍第500軍事情報大隊が総力を上げ、日本の政治家、企業経営者達のスキャンダル情報の調査・ 蓄積を行っている。

相手は軍隊である。

無防備な農林水産大臣1人を「潰す」事は簡単である。

以下、筆者の見解。

この組織の情報収集行為には、違法性の匂いがプンプンしてきます。





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遺伝子「組み換えでない」にダマされるな

食肉生産の飼料には多くの場合、大豆やトウモロコシが使われており、これらはほぼ全量、遺伝子組み換えです。

しかし、食肉には飼料の表示義務がありません。

飼料に遺伝子組み換え食品が使われた肉を食べるということは、間接的に遺伝子組み換え大豆やトウモロコシを食べることになりますが、表示義務がないため消費者にはわかりません。


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遺伝子「組み換えでない」にダマされるな

全重量中5%未満であれば、遺伝子組み換え作物が使われていても「遺伝子組み換えでない」と表示できる特例措置があるという。

現在、日本では遺伝子組み換え作物の商業栽培が禁止されています。

しかし、現状のように消費者に気づかれないように使用しているということは、消費者の健康を損なっている可能性があるだけでなく、遺伝子組み換え作物の生産そのものを推し進め、やがてなし崩し的に国内で生産を承認することにつながっていくのかもしれません。

以下、筆者の見解。

これは人類家畜化計画にのっとった壮大な人体実験でしょうね。

一人残らず病気にして財産を巻き上げてから、抹殺するという人口削減計画です。

皆で極悪企業モンサントにNO!を突きつける以外に身を守る術はありません。



85%の生理用品からモンサントの発がん性のある農薬が検出

記事転載。

最近、アルゼンチンの科学者チームによって行われた消費者製品に関する研究により、綿(コットン)の含まれているパーソナルケア製品や女性向け生理用品のうち85%にはモンサント社のグリホサートが微量ながらも検出されていたことが判明しました。

調査対象になったのは、薬局やスーパーで販売されている製品のすべてです。

国立ラプラタ大学に所属するチームが研究を実施し、研究結果はThird National Congress of Doctors of Fumigated Peoples(仮訳:「農薬により健康被害を受けた患者の担当医師の国際的な会議」)にて発表されたもの。

汚染が確認された製品には、タンポンや生理用品、「消毒済み」のガーゼ、綿棒やウェットティシューなどが含まれています。

世界保健機関(WHO)の下部機関である国際ガン研究機関(IARC)が2015年3月に公開した研究では、問題の農薬(グリホサート)は「発がん性のある可能性がある」と判断されています。

アルゼンチンの研究チームはラプラタ市内のスーパーや薬局から様々な製品に対して調査を行い、綿棒やガーゼ、女性用生理用品を分析しました。

検査された製品のうち、85%からはグリホサートが、そして62%からは(グリホサートの派生物である)アミノメチルホスホン酸(AMPA)が検出されています。

アルゼンチンで栽培されている綿花のほとんどは遺伝子が組み換えられたもので、綿花が開いた状態で農薬のグリホサートが使われています。

上記の製品に使われている素材(綿)に、問題の化学物質が直接、噴霧されているということです。

同研究の代表者であるダミアン・マリノ氏は、次のように話しています。

「以前行われた研究やそのチームによれば、検査対象となった果物や野菜の80%近くから農薬が検出されたということですが、さらに私たちが調査した消費者向けの日常的なヘルスケア製品のサンプルのうち少なくとも85%から農薬が検出されたとされると、これは『農薬の被害を受けた村』だけの問題ではなく公衆の健康問題であり、政府当局が関与するべきなほどに深刻な問題です」

そう、アメリカ国内で栽培されている綿花もまた遺伝子組み換えですが、その綿花にもグリホサートなどが噴霧されているということです。

ではどうしたらよいのでしょう?

いくつかの選択肢があります。

オーガニック・コットンの製品も数多く市場に出回っていますので、そちらのご利用も可能でしょう。

オーガニック・コットンの女性用生理用品は、多くのスーパーや健康食品のお店などで販売されています。

消費者にはどのような製品が陳列されるかに対して直接的な影響力があります。

つまりご自分のお金の使い方で「投票」を行うことができるということです。

皆がオーガニック製品に切り替えることで、化学物質まみれの製品の存続能力は経済的に失われ、製造が停止されることになるでしょう。

そして情報を広めましょう。

変化を起こすための最初のステップは、認識を広めることです。

その他の代替製品

月経カップ

タンポンや生理ナプキンの代替品として、私が一番にチョイスするのは月経カップです。

柔軟性のあるシリコン製のカップで、膣に直接挿入して使用します。

簡単に言えば、生理の血液のすべてがカップに入るということです。

生理期間中は12時間ごとにたまった血液を捨て、その後再び中に戻します。

何をお考えかわかりますよ・・・グロイですよね!私も最初はそう思いました。

気持ちが悪くて、自分が使っているところなど絶対に想像もできなかったのです。

しかし月経カップから得られるメリットについて調べ上げたところ、考えは変わったようです。

適切に使用されれば、血液に触れることもないのですから。

しかし血液に触れたところで、どんな害があるでしょうか?手を洗えばいいのですから、大騒ぎする必要もありません。

慣れるまでにはしばらくかかるかもしれませんが、慣れてしまえば、もっと早くに使い始めればよかった!と思うことでしょう。

慣れるまでの間は、失敗した時に備えてこれまでどおり、生理ナプキンを使うことをお勧めします。

月経カップを使用することで、かなりの節約になりますが、それだけでなく環境にも大きな貢献をしていることになります。

女性が生理の始まりから閉経までの間に、平均で約1.7万の生理用ナプキンやタンポンを使用したとして、それを世界中の35億人の女性の数だけ倍増したら・・・細かい計算はお任せしますが。

月経カップのもう一つの素晴らしいメリットは、生理痛が軽くなったという女性が多いということでしょう!

それだけでも月経カップの使用に切り替えるよう決断する女性もいるかもしれません。



除草ヤギさん21頭

記事転載。

東京都立川市のJR立川駅北口近くの広い空き地で除草を任されてきたヤギ21頭が11月30日、今年の役目を終え、それぞれの牧場に帰った。

草が芽吹く来年春に復帰する予定だ。

立川駅北口から徒歩15分。

立飛ホールディングス(HD、立川市)が所有する広さ約3・9ヘクタールの土地は「立川最後の一等地」とされ、2018年から商業施設などの建設が始まる予定だ。

それまでの空き地の除草費節約と話題づくりのため、同社が今年4月からヤギを放し飼いにした。


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「通常は年3、4回の草刈りが必要だが、ヤギたちのおかげで2回ですんだ。経費節減の効果は出ており、合格点」

皆でモンサントの除草剤(ラウンドアップ,など、ボイコットしてしまいましょう。

ちなみに、ラウンドアップ(Round Up)の意味は、

①家畜の駆り集め.

②駆り集めた家畜.

➂一勢検挙,…狩り

民衆を馬鹿にしたようなネーミングです。




モンサントの不自然な食べもの



安部政権の議員と官僚たちは、この悪徳グローバル企業に買収されてしまうのでしょうか。



そして、TPP締結と引き換えに日本国民の生命と財産を売り渡してしまうのでしょうか。




遺伝子組換え食品、非表示で流通の恐れ 秘密裏で米国から圧力

遺伝子組換え食品、非表示で流通の恐れ 秘密裏で米国から圧力、支離滅裂な政府の説明

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TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)交渉で、食の安全・安心をめぐる重要なテーマの一つ、遺伝子組換え食品表示問題はどうなっているのか。

米国が遺伝子組換え食品の表示は貿易の障害になるから廃止せよと、日本に圧力をかけているのではないかといわれる中、国民は不安をかき立てられている。

「米国は、遺伝子組換え食品の表示が、米国産の遺伝子組換え作物の輸出を妨げているとして、強く異議を唱えています。(中略)TBTルールの厳格な適用によって、廃止される可能性が少なくありません」

こんな意見もあるようですが、もし遺伝子組換え食品の表示義務を撤廃すれば、日本国民はモンサントの餌食になってしまいます。

言うまでもなく、モンサント社はアメリカ政府に資金を提供して支持を出している極悪企業のひとつです。

もし、モンサント社の思惑通りに事が進めば、やがては皆が病気にかかり早死にしてしまうことになるでしょう。

ですので、無知で鈍感な母親は、子供に遺伝子組換え食品を食べさせる、賢明かつ鋭い母親は、子供に遺伝子組換え食品を与えない。

政府は、そんな選択肢を国民に持たせていただきたいものです。





米メーカーを再提訴へ=枯れ葉剤被害

米メーカーを再提訴へ=枯れ葉剤被害

ベトナム枯れ葉剤被害者協会(VAVA)のグエン・テ・ルック事務局長は時事通信のインタビューで、ベトナム戦争で散布された薬剤を製造した米農業バイオ大手モンサントなど26社に対し、改めて米国で損害賠償請求訴訟を起こす考えを明らかにした。

枯れ葉剤はゲリラの拠点となる森林の枯死を目的に、1961~71年に南部や中部山岳地帯を中心に大量に散布された。

ダイオキシンを含む薬剤を直接浴びた住民は約450万人。今も100万人以上が闘病し、先天性の障害を持つ子どもは約15万人とされる。

イケイケ!極悪企業モンサントに皆でNOを突きつけましょう。



世界各地で反モンサント・デモ

米農業バイオ大手モンサント(Monsanto)と同社の遺伝子組み換え作物や農薬に反対するデモ「マーチ・アゲインスト・モンサント(March Against Monsanto)」が23日、米州、アフリカ、欧州にまたがる40か国以上の約400都市で一斉に行われ、大勢の人たちが街頭に繰り出した。

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遺伝子組み換え作物などに抗議

パリ(Paris)では、グリーンピース(Greenpeace)をはじめとする環境保護団体や、環大西洋自由貿易地域(TAFTA)に反対する運動「ストップTAFTA(Stop TAFTA)」など約3000人が集結し、大きな市場シェアを占めるモンサントの除草剤「ラウンドアップ(Roundup)」などに抗議の声を上げた。

世界保健機関(WHO)は先日、ラウンドアップの主成分に「発がん性の恐れがある」とする報告書を発表している。

これが世界の流れだよ。

モンサントは最悪のブラック企業のひとつです。

モンサント社の見解


モンサント社に対する集団訴訟(カリフォルニア)







モンサント社に対する集団訴訟(カリフォルニア)

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記事転載。

船瀬俊介の船瀬塾
5月7日

カリフォルニアで悪名高いモンサント社に対する集団訴訟が起こされました。

これによりモンサント社は大きなダメージを受けるでしょう。

モンサント社の除草剤に含まれる活性成分が植物を枯らすだけでなく人間の腸内の微生物の酵素まで死滅させてしまうのです。

畑や芝生にモンサント社の除草剤を使えば使うほど、食品にその残留物が含まれることになります。

その結果、除草剤の成分は人間の腸にまで達し、健康維持に欠かせない善玉菌まで死滅させてしまうのです。

善玉菌は免疫システムが病原菌と闘えるようにうまく調節してくれます。

善玉菌は栄養素の分解を促進し腸壁を保護し腸内の毒素が体内に浸透するのをブロックします。

しかしモンサント社の除草剤には善玉菌を死滅させるという注意書きがありませんでした。

モンサント社の除草剤が人間の体を内部から破壊するということを周知されていない世界中の国々がモンサント社の除草剤を輸入しています。

モンサント社は、この除草剤は植物内に含まれる酵素を破壊するが人間やペットには害を与えないと表示していたため、集団訴訟が起こされました。

モンサント社はこれまでずっと嘘をついてきたのです。

最近、WHOはモンサント社の除草剤には発癌物質が含まれていることを認めましたが、今回の集団訴訟ではその問題は取り上げられていません。

ただ、今回は、長期にわたるモンサント社による虚偽記載(除草剤は人間の身体には無害である)はが訴えられました。

モンサント社の遺伝子組み換え穀物はモンサント社の除草剤の成分(グリホサート)に耐性があります。

遺伝子組み換え食品の表示だけでは不十分です。

世界中の人々にモンサント社の除草剤も人間の身体に有害であることを周知させるべきです。

モンサント社の除草剤により人間や動物の腸内に存在するEPSPシンターゼ酵素が徐々に破壊されたなら、免疫力が破壊され病気と闘う力が失われてしまいます。

モンサント社の除草剤(グリホサート)は、胃腸障害、消化不良、潰瘍、大腸炎、グルテン不耐性、不眠症、倦怠感、鬱、クロン病、セリアック病、アレルギー、肥満、糖尿病、不妊症、肝臓病、腎臓病、自閉症、アルツハイマー病の原因となっています。

またWHOが認めた通り、モンサント社の除草剤には発がん物質も含まれます。

モンサント社は上述の病気に対して全ての責任を負うべきです。