環境 - 仏法研鑽塾Ⅲ

巨大空気清浄機

オランダの発明家らが25日、世界初と称する、掃除機型の屋外向け巨大空気清浄機を公開した。

周囲の大気から有毒微粒子をろ過・除去することを目的とした大型の浄化システム。

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「全長約8メートルの鋼製の大型産業用フィルターで、基本的にはビルの上部に設置され、大型の掃除機のように機能する」

周囲の半径300メートル、最大で7キロ上方に及ぶ範囲から空気を吸入できるとされる。

エンビニティによると、オランダ・エネルギー研究センター(ECN)が試作機に対して実施した検査結果では、1時間当たり約80万立方メートルの空気を処理することが可能で、微粒子の100%、超微粒子の95%を除去できるという。

欧州環境庁(EEA)によると、木材などの燃料を燃やした煙や、工業用燃焼装置の排気などに起因する微粒子は「健康に有害な影響」を及ぼすとされる。

欧州地域の居住者約90%は、世界保健機関(WHO)の推奨値を上回る濃度で、これらの発がん性の恐れがある微粒子にさらされている。

エンビニティによると、車や飛行機の排気として放出される超微粒子については、「脳細胞を含む神経系に損傷を与える上、感染症を引き起こす」リスクが考えられるという。

今回のプロジェクトをめぐっては、政府機関や企業、空港などがすでに興味を示しているという。

東京も続け!

輩どもに汚染された大気を浄化してしまいましょう。

企業や自治体に設置を義務づけられないものでしょうか。


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森林整備財源、新税も

政府・与党は25日、森林整備の財源として、新税の創設検討や、地球温暖化対策税(環境税)の活用などで対応する方針を固めた。

新税については、市町村が継続的に森林整備に取り組めるよう、国民に薄く広く負担を求める仕組みを検討することを16年度税制改正大綱に明記する。

以下、筆者の見解。

CO2を大量に排出しているのは、大多数の国民ではなく、石油資本とつながりのある企業。

国民に薄く広く負担を求める新たな仕組みを作るなど、筋違いではないか。

どこかの勢力が意図的に株価をつり上げて、さも景気が良くなっているように見せかける。

そして増税ラッシュ。

実体経済が上向いていないにもかかわらず、です。

どんどん課税強化して、早期に日本国民を総奴隷化したくて仕方ないのでしょう。

日本の官僚はアメリカの戦争屋の要望に忠実です。












V・ウエストウッド、戦車でシェールガス開発に抗議

V・ウエストウッド、戦車でシェールガス開発に抗議

英ファッションデザイナーで環境活動家のヴィヴィアン・ウエストウッド(Vivienne Westwood、74)が11日、デービッド・キャメロン(David Cameron)英首相の地元選挙区に戦車で乗り付け、水圧破砕法(フラッキング)によるシェールガス開発に異議を唱えるという異色の抗議行動を行った。

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地下水の汚染は食い止めないといけませんね。




環境権

菅義偉官房長官は10日、BS朝日の番組で、憲法改正について「まずは欠けている部分の大事なところから入っていくべきだ」と述べた。

戦争放棄をうたう9条より前に着手すべき事例として、環境を守るうえでの国の義務、国民の責務をうたった「環境権」の創設や、私学への公費支出を禁じた89条の改正を挙げた。

「環境権」とは、新しい人権の一つで、良好な環境の中で生活を営む権利のこと。

「環境は、すべての人々のものであり、だれも、勝手にこれを破壊してはならない」

そして、共有者の一人が、他の共有者の承諾を得ることなく環境を独占的に支配、利用して汚染することは、他の共有者の権利の侵害として、違法である、と定義している。

憲法上に環境権または環境保全条項を規定している主な国。

アゼルバイジャン、アルゼンチン、アルメニア、アンゴラ、アンドラ、イラン、インド、エストニア、オーストリア、オマーン、オランダ、韓国、カンボジャ、キューバ、ギリシャ、グルジア、クロアチア、コンゴ、スウエーデン、スペイン、スリランカ、スロバキア、スロベニア、タイ、中国、チェコ、ドイツ、トルコ、ナミビア、ネパール、ノルウエー、パキスタン、パラグァイ、ハンガリー、フィリピン、フィンランド、ブルガリア、ベラルーシ、ポーランド、ポルトガル、マケドニア、マダガスカル、南アフリカ、モーリタニア、モンゴル、ユーゴスラビア、ラオス、リトアニア、ロシア


州憲法に環境権にかんする条項を設けているアメリカの主な州。

イリノイ、マサチューセッツ、ミシガン、ペンシルバニア、ロード・アイランド、テキサス

国と地域を越えた連携プレーも可能です。

習近平国家主席とフランシスコ、ローマ法王も味方にできるでしょう。