医療 - 仏法研鑽塾Ⅲ

安保徹先生『免疫革命!



「動物と植物はある意味同じ原理で生きています」

「太陽の光にしっかり当たっていると発がんし難くなります」

「現在の医療システムのように、治療法が間違っている時にがんを早期発見してしまうと、逆に自分が不利な状況に追い込まれてしまいます」

がん治療の本当の基本は「体を温めること」「不安や恐怖感で毛細血管を閉じさせないようにすること」そして「深呼吸」です。


「真面目で頑張り屋、ストレスや自分がつらい目にあったことを自覚できないでいる人が危険なのです」





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犯罪ガン治療の正体

日本人は皆マスコミや金儲け主義の医者、製薬メーカー(その大株主)にだまされている。

「抗癌剤は癌を直せない」厚生労働省の見解。

悩みすぎ、働き過ぎ、薬の飲み過ぎ、これが癌の原因です。

笑うこと、食事を改めること(動物性たんぱくの摂取を控えること)、体を温めること、これで癌は治ります。

病気は自然治癒力で治るのです。




世界中で使われている農薬をすべてやめる。

するとすべての作物植物の生命力、栄養価は数十倍にはねあがる・

土壌汚染、大気汚染、水質汚染、人体汚染、すべてなくなる。

10万種類におよぶ有害物質、化学物質に依存する工業はすべてやめなければなりません。

キトサン水溶液を植物に噴霧すると、害虫が寄りつかなくなる。

「精神科は今日もやりたい放題」

向精神薬による薬害は後を絶ちません。

言われるがままに薬を飲み続けて病状を悪化させていくシステムについて、通院すればするほど病状が悪化していくシステムについて、自分たちでできることは何なのでしょうか。




一般的に精神異常者と認定されている事例について筆者の見解。

残念ながら、彼らの肉体に入り込んでいる一部の魂は、通常、人間の体に飛び込んでくる魂ではありません。

すべての事例で適合しているわけではないですが、動植物でもなく、人間でもない種類の生命エネルギーなのです。

ですので、人間社会のどのような教育を受けても人間の両親がいかなるしつけを施しても、人間らしく考え振る舞うことはできません。

彼らの方でも自分を取り巻く人間社会に違和感を感じつつ、いつも周囲から傷つけられているのです。

自分の遺伝子を受け継ぐ最愛の子供が精神異常の診断を受けたご両親の苦悩は言葉では言い表せないものでしょう。

しかし、過度に思い悩む必要はありません。

外見は決まって美男美女のセックスマニアックですが、彼らの本質は人間ではないのです。

両親の宿業が原因でこのような子供を授かってしまったわけでもありません。

向こうが本来転生してくるべきでない場違いの人間の肉体に生まれてきただけです。

彼らの今世における寿命は短いです。

私達地球表面に住んでいる人類の意識の進化にとっては、有害このうえない存在の彼らですが、時間が来れば元いた世界に帰っていきます。

ですので、不遇にも彼ら精神異常者を家族に持つ人間の方たちは、辛いでしょうが必要以上に悩み苦しまなくてもよいのです。

彼らの幸福を祈る必要もありません。

精神異常者と診断される人たちの一部は、私達と同じ人間ではないのですから。








「PRGF」という再生療法

記事転載。

最近では失われた歯を再生させる最新の歯科医療技術があります。

「PRGF」という再生療法です。

PRGFは「Plasma(血漿)」「Rich(豊富)」「Growth(成長・増殖)」「Factors(複数の因子)」の略です。

「成長・増殖因子を色々沢山含んでいる血漿」という意味になります。

1990年代後半スペインのBTI社のEduardo Anitua博士により研究開発され、多種生物や他人の組織より取り出した成分を全く含まないので現在、最も安全で画期的な骨、軟組織を再生させる技術です。

骨や軟組織を効率よく再生するタンパク質(成長因子)を取り出し、短期間で骨、軟組織を再生させます。

PRGFは身体にメスを入れて手術する外科的治療を行わず、採血した自分の血液によって組織再生し、それを利用する治療美容医療や、整形外科分野でも応用されています。

特にスポーツ医科の分野での応用が話題になっています。

ケガがつきもののプロスポーツの世界で安全に確実に早く治し、選手を早く復帰させるために行われています。

C.ロナウドやメッシなど超有名選手のほか、日本人では本田圭佑選手なども2011年に膝を怪我した時にこのPRGFの治療をうけ早期復帰をはたしています。

テニスのラファエル・ナダル選手も膝の怪我からPRGF治療を受け、約2カ月で復帰し見事優勝を果たしました。

 

がん治療効果なし!米政府が「抗がん剤・放射線・手術は、無効かつ危険」と発表

記事転載。

アメリカ政府は1990年、「代替療法に比べて、抗がん剤、放射線、手術のがんの〝3大療法〟は無効かつ危険」と裁定を下した。

だが、日本の医学界はこの裁定を無視し続けている。

90 年、米議会の調査専門部門「アメリカ議会技術評価局(OTA)」が「抗がん剤は、打てば打つほど患者を死亡させる」というレポートを出した。

この中で、がん研究所(NCI)のデビュタ所長が、

「抗がん剤を投与すると一部の患者に腫瘍縮小は見られる。しかし、がん細胞は自らの遺伝子を変化させ、たちまち抗がん剤の毒性に耐性を獲得してしまう。だから抗がん剤はがん細胞に対して、まったく効力を失う。患者はただ抗がん剤の毒性を被るのみだ。私は深く絶望している」

と議会で証言している。

だが、これらの事実はあまり知られていない。

世界のメディアは黙殺、日本は一字も伝えず。

「日本の真相」の著者でジャーナリストの船瀬俊介氏は、「これほどのビッグニュースはない。新聞の1面トップで報道するにふさわしい。だが、やはり世界のメディアは黙殺した。日本のマスコミも一字すら伝えることはなかった。 現代は高度情報化社会 だというが、まったくの虚妄である。巨大利権にかかわる情報はこのように完全に封殺されて、世界の市民に届くことは 絶対にない」と指摘する。

現在、日米欧の抗がん剤市場は6兆円にも上っている。

欧米インテリ層は抗がん剤、放射線治療を拒否、伝統的療法へ

しかし、OTAレポートが発表されて以降、欧米のがん治療分野の流れには、変化が見られた。

インテリ層を中心に、抗がん剤や放射線治療を拒否する患者が増え、食事療法や心理療法など、古来の伝統治療に向かっていったのである。

その結果、毎年がんの死亡者が、数千人単位で減り続けてきている。

ところが日本では、いまだに3大療法(手術、抗がん剤、放射線) が主流であり、がんによる死者は増える一方である。

日本のがん治療は、欧米から20 年以上遅れている。

正常細胞ががん細胞をはじき出す――細胞の“社会性”利用した治療法

正常細胞ががん細胞をはじき出す――細胞の“社会性”利用した治療法 北大が研究資金募る

北海道大学・藤田恭之教授は、2005年に「がんの初期段階で、正常な細胞が隣接するがん細胞を認識し、血管などの管腔側にはじき出す能力がある」と発見。

同プロジェクトでは、排除のメカニズムに関係する分子を特定し、長い間ブラックボックスとされてきた「がんの初期段階で何が起きているか」の解明を進めるという。

「がんの超初期段階で起こる現象を明らかにし、革新的な予防薬を開発したい。研究室は私と若い研究者の熱気でムンムンしています」(藤田教授)

以下、筆者の見解。

毎日42度以上の湯船に半身浴で20分くらい浸かる。

毎日の摂取カロリーを3分の2くらいに抑える。

動物性たんぱくを止めて、野菜と果物、穀物中心の食事に変える。

定期的に正しい断食をする。

呼吸法を行う。

以上を実行すれば、薬など飲まなくても、がんは消えてしまうのではないでしょうか。



抗てんかん薬:妊婦服用で生まれる子の脳に悪影響の可能性

抗てんかん薬:妊婦服用で生まれる子の脳に悪影響の可能性

九州大などの研究班は妊娠中に抗てんかん薬を服用すると、生まれる子供の脳神経細胞(ニューロン)の生成が低下し学習・記憶機能に悪影響が出る可能性があることをマウス実験で突き止めたと発表した。

一方で生まれたマウスが自発的な運動をすることで機能が改善することも分かったとしている。

抗てんかん薬「バルプロ酸」。

世界でてんかんの妊婦の約2割がバルプロ酸による治療を受けているとされ、生まれた子供の認知機能低下も報告されているという。

中島教授は「てんかんを患った女性でバルプロ酸の投与が欠かせない人もおり、(子供に悪影響が出た場合の)治療法の開発につなげていきたい」。

TPPが機能し始めたら、未知の有害な副作用を引き起こす可能性のある薬品が、大量に日本に入ってくるのでしょうね。



K病院事件の闇 ついに40兆円闇医療費のカラクリをとらえた!

2008年7月24日、「脱水症状」という名目でK病院に緊急入院させられた。

すぐに­27種類もの点滴投薬剤リストが示された。

それらは1週間連続投与されるメニューだっ­た。

84歳の老人に、いちどに27種類もの薬剤を投与しようとしたこと自体、仰天もの­だ。

Hさんは投薬予定の1週間どころか入院して半日足らずで苦しみながら息を引き取っ­た。 
 
さらに、ほぼ全薬品で巧妙に「併用禁忌」「併用注意」薬剤を組み合わせていた。

併用­禁忌」等とは、併用すると相乗作用で重篤副作用を生じる薬剤の組み合わせ。その順列組­み合わせ例が414例にも達した。逸しており、老人に対する点滴としては、殺人に匹敵­する行為です」
 
「これだけ大量点滴を短期間に入れれば『確実に死ぬ』ことは医学研修生でもわかります­。


「医療被ばく」の危険性

記事転載。

15ヵ国のなかで、突出して医療被ばくが多い日本。

「胸のレントゲンは0.03ミリシーベルト。乳房のマンモグラフィ(乳房のエックス線撮影)は0.4ミリシーベルト、お腹のCTは6.8ミリシーベルトに上ります(下表参照)。被ばくの影響には、どこまでなら安心というしきい値はありません。極力、放射線検査を受けないことが望ましいのに、日本ではかなり頻繁に行なわれています。」

「2004年、イギリスの医学雑誌『ランセット』に、オックスフォード大学のベリングトン博士らの研究論文が掲載されました。タイトルは、『診断用エックス線による発がんのリスク:英国および 14ヵ国の評価』(04 年1月31 日号)。欧米をはじめとする15の国で、放射線検査の頻度や、その検査による被ばく量、年齢、性別、発がん率などを基に解析した国際研究です。その論文によると、日本は年間のがん発症者の3.2%、人数にして年間7587人が医療被ばくが原因とされています。2番目に多いクロアチアでも1.8%ですから、世界でも突出して医療被ばくが多いと言えるでしょう」

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――なぜ、日本ではそれほど医療被ばくが多いのですか。

「理由は多岐にわたりますが、1つはCTの保有台数が多いことだと思います。日本の人口あたりのCT台数は、他の国の3.7倍にのぼります。この数字を加味して上記論文と同じ方法で計算すると、年間の発がん数の4.4%、人数では約1万人が医療被ばくの影響と考えられます。CTの被ばく量は非常に高く、エックス線の約150倍。1回の検査での被ばく量が高いことが、日本の医療被ばくが多い一因になっているのです」

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――医療被ばくが多いことについて、国や医療界は何らかの対策をとっているのでしょうか。

「私には、科学的根拠が稀薄なまま「安全だ」という解釈を広めようとしているように見えます。厚生労働省には、医療被ばくを担当する部署がなく、未だに調査や分析が行なわれていません。これから対策を講じようという動きも見られません。ベリングトン氏の論文は、日本にとってよほど都合が悪かったのでしょう。放射線医療の関係団体や学会は、論文が発表された当時、“火消し”に奔走していました。シンポジウムを開いて医療被ばくの危険性はないと論じたり、専門家向けの雑誌やパンフレットにベリングトン氏への反論文を載せたりしたのです。しかし、国際的な医学雑誌に科学的根拠のある反論文が掲載されたことはありません」

――海外の状況はいかがですか。

「アメリカの国立衛生研究所(NIH)では、放射線検査機器メーカーに対し、被ばく低減の対策を講じるように要請しています。イギリスでは、92年から報告制度を始めました。放射線検査を行なった医療機関は、放射線量や使用した機器、撮影条件など細かな情報を健康保護庁(HPA)に伝えなければならないのです。基準値の放射線量を超える検査を行なった医療機関には、注意を促しています。その結果、05年には検査あたりの線量が85年の約半分にまで下がりました。実質、野放し状態の日本とは大違いです」

「がん検診の有効性を示すには、検診によって死亡率が減少し、QOL(クオリティ オブ ライフ。生活の質)が向上し、寿命が延びるという科学的根拠が必要です。しかし、日本では検診の有効性についてほとんど検討されてきませんでした。それどころか、被ばく量の多いPET検診のガイドラインには、「PET がん検診の有効性に関するエビデンス(科学的根拠)は不十分である」と書かれています。PET検診は放射性物質で標識した薬剤を静脈に注射して全身に行き渡らせ、その物質が出す放射線を体の外から撮影する方法です。小さながんも見つけられると考えられ、94年に登場した当初は「夢の検査」などと言われていました。しかし、20年たった今でも有効性が確認できていないのです」

「政府がしきりに推奨している乳がん検診のマンモグラフィ検査も注意が必要です。特に若い人は慎重になるべきと私は思っています。乳腺組織が発達しているため、マンモグラフィで撮影しても白っぽく映りやすい傾向があります。一方、石灰化したがん組織も白く映りますから、マンモグラフィは被ばくするうえに、誤診の危険性もあるのです。現在、40歳以上の女性は毎年、マンモグラフィを受けることが推奨されていますが、必ずしも正当化されているとは言えません。若い女性がどうしても乳がんの検診を受けたいのなら、被ばくの心配のない超音波のほうが適しています。日本の超音波は非常に優れていて、小さなしこりも見つけ出します。マンモグラフィを受けるのは、超音波で異常が見つかってからでも遅くはないはずです」

「厚労省は、とにかくがん検診の受診率を上げようとしていますからね。厚労省が乳がんと子宮がんの検診受診率を高めるために作ったパンフレットには、根拠として「イギリスとアメリカ、ヨーロッパは、受診率が75~80%で、日本は20%」などと書かれています。しかし、イギリスは3年に1回、アメリカは2年に1回の検査回数なのです。毎年の受診を想定している日本と比較できるデータではありません。私は、そのパンフレットの制作に関わった医師に抗議しましたが、「次回の改訂版で直します」という返事でした。世界的に見れば、がん検診を実施する国は減少傾向にあります。胃がん検診は日本しか行なっていませんし、肺がん検診はハンガリーと日本だけです。国内では、長野県の泰阜村(やすおかむら)が初めて、89年に村としてがん検診を廃止しました。検診をやめても、がんによる死亡率はまったく増えていないどころか、胃がんの死亡率は減少しています」

「労働安全衛生法によって40歳以上の会社員は年に一度、それ以下の年齢の人は5年に一度、エックス線検診を受けることが義務づけられています。しかし、WHO(世界保健機関)は 約40年前から「エックス線の集団検診は発見率が非常に低く、無効である」として中止を勧告しています。それは当然のことで、エックス線検査で結核を発見する確率はわずか0.0069%(『EBM健康診断』矢野栄二他著 医学書院)しかありません。WHOの調べでは、ベテランの医師でも誤読する確率は高く、同じレントゲンフィルムを2回見たときに、前の診断と違う診断をしているケースもあるということです。医師であってもエックス線を正しく読影することは難しいうえに、集団検診になると一度に大量の画像を読まなくてはいけません。忙しい医師が時間を縫って読みますから、間違える確率も大きいのです。それ以前に、結核はエックス線検査をしなくても、痰を培養する「喀痰検査」で十分に調べられます。培養に3ヵ月ほどかかりますが、遺伝子を早く増幅させる手法が確立されましたので、結核菌に対しても応用できると思います」

「日本はCTなどの医療機器が世界一多いことは先ほども述べましたが、それらの機械は非常に高額です。医療機関も採算を取らなくてはなりませんから、積極的にCTを使うようになります。ある医師から「医学上、CTは撮らなくてもいいと思っても、事務方から“今月は検査件数が少ない”などと言われる」と聞いたことがあります。医師によっては、検査の必要性を感じなくても収益性を意識して検査してしまうこともあるのです」

――患者の立場では、納得しにくいことですね。

「そうですね。ただ、患者さん側にも問題がないとは言えません。医療機関に行って何も検査しないと「あの先生は何もしてくれなかった」とぼやく声を聞いたことはないでしょうか。本来であれば、丁寧な問診や触診で症状を見極め、必要な時だけ検査をすればいいのに、それでは物足りないというのです。もっとも、これには医療従事者の忙しさも関係しています。病院の医師はいつも時間に追われており、効率よく診療をするために「とりあえず」といった風にレントゲンやCTを撮ることがあります。先に結果を見てから診察をするという本来の工程とは逆の順序で行なわれており、それが当たり前になっている感も否めません」

――医師は医療被ばくのリスクをどのくらい把握しているのでしょう?

「残念ながら、あまり詳しく知らない医師が多いのが実情です。医学生が読む放射線科学の教科書には、診断や治療については非常に多くのページを割いています。ところが、被ばくの影響については1ページか、2ページあればいいほう。ごくかんたんにしか書かれていません。そもそも放射線科を専門にする医師が少ないうえ、被ばくについて学生に教えられる医師は非常に限られます。医学部での授業時間がそもそも少なく、十分に教えている大学は本当に少ない。福島第一原発事故の直後は放射線の危険性に多くの人が注目しましたが、時間が経つにつれ、徐々に「低線量放射線は安全」という風潮が強くなっています。今後はなおさら被ばくのリスクを軽視する「放射線安全神話」を広めようとする力が強くなるのではないかと心配されます」

――そうしたなかで、無用な医療被ばくを減らすために、一人ひとりが意識すべきことはなんでしょうか。

「やはり普通の市民の側も知識を得ていくことではないでしょうか。もし、医療機関でレントゲンやCTを撮ると言われたら、本当にその必要があるのかを確認しましょう。同じ検査を以前にしたことがあれば、その時の検査結果を使えないか聞いてみるのも大事です。放射線を使わない検査や、放射線検査のなかでも被ばく量の少ない方法がないかも確認してみてください。そして、放射線検査の回数や、被ばく線量を記録しておくとよいでしょう。自分で自分の身を守るという意識を持って欲しいですね」

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日本も米国のような「カネ次第で医療の質が変わる社会」に

日本も米国のような「カネ次第で医療の質が変わる社会」に!?――安保議論の陰で進む保険制度改革案

安倍政権が今国会で何としても成立させようと躍起になっている安保法案が批判を浴びている。

実はその陰で、多くの重要法案がこっそり進められていた!

そのひとつ、米国のように「カネ次第で医療の質が変わる」健康保険制度へ改悪。

こうした流れに医療現場から批判の声が上がっている。

川西敏雄・兵庫県保険医協会副理事長。

「医療保険制度改革法は、これまで国が財政運営していた国民健康保険を、平成30年から都道府県の財政運営に変えていくというもの。本来、国がやるべきことを地方に丸投げ。保険料の値上げで医療を受けられない人々が増えるのではと危惧しています」

「これまで一食あたり260円だった入院時食費負担が460円に値上げされます。また自己負担率は7割になりますが、自己負担率は3割にとどめるべきとの、健康保険法の附則にも反します」

国民皆保険制度の理念そのものを揺るがしかねないのが、「患者申出療養制度」だ。

「混合診療、つまり保険適用外の治療と保険適用の治療を組み合わせるというものです。その結果、富裕層しか受けられない医療が増える、有効性や安全性に乏しい医療が横行する、低所得者の税金や保険料が富裕層の混合診療に使われる、という問題があります。混合診療は、米国が自国の新薬や医療・保険サービス等を売り込みたいがために、年次改革要望書で毎年のように要求してきたものです。米国の要望をのみ続ければ、『盲腸手術で200万円』というような、米国のような状況になるかもしれません」

医療法の改定による「地域医療連携推進法人」も危険性をはらんでいる。

「病床削減や人員の再配置が、地域住民のニーズよりも、医療費抑制を名目に進められる恐れがあります。また、地域医療連携推進法人には株式会社の出資が解禁され、理事長も医師以外の人間がなることが可能になります。医療の運営が患者のためよりも、経営の論理が優先される恐れもあるでしょう」

「医療事業の向上、再生産にまわすべき資金が、株式会社が参入することで、配当金に回されてしまうことも懸念されています」

「問題は予算がないことではなく、予算を出す気がないこと」

「命に係わる政策が医療抑制、そして企業の金儲けばかりに重点がおかれている現状に、もっと危機感を持つべきでしょう」

アメリカ株式会社を支配する少数の輩たち。

その要望に応え続ける日本政府。

私たちは何て情けない国に住んでいるのでしょうか。

こんな状況になってしまった原因は何なのでしょう。

戦争中、国民を見殺しにしながら私腹を肥やし続けた昭和天皇とその一味。

戦後は一転してアメリカに命乞い。

その出来事が日本をアメリカの戦争屋の言いなり、情けない植民地にしたのです。

日本の健康保険制度が破たんする道を進んできたのは、日本政府が今までアメリカの要望に応え続けてきた結果です。

今回アメリカの輩たちは、日本が世界に誇るべき皆保険制度を捨てさせようとしています。

TPP締結後、「ハゲタカ保険屋」たちは大挙して日本国民の財産を吸い上げにやってくるつもりなのでしょう。